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従業員の研修参加を指名制、挙手制、全員参加型のどれにするか

研修の内容によります。
まずは、研修を大きく4種類に分けてみましょう。

新入社員研修や3年目社員研修、新任係長研修、新任管理職研修などを『階層別研修』として位置づける自社のメイン研修。
もちろん該当者は全員必須の参加です。

次に、営業担当が受講する営業研修や管理部門の社員が受講する『専門知識向上研修』など。
これも、担当者は受講必須ですね。

ハラスメント研修や、メンタルヘルス研修など全社員が共通の認識をもたなければならない研修。
なかには毎年義務付けられている研修もある『必須研修』

最後に『スキルアップ系研修』と呼ばれる、ロジカルシンキング研修や、コミュニケーション研修、チームビルディング研修、問題解決力向上研修など。
これらは、上長からの指名制であったり、向学心あふれる社員が自ら挙手して受講する研修です。

まったく、どの研修も行っていないのであれば、どこからスタートするか迷うところですが、まずは自分の業務に直結する専門知識向上研修から実施してみてはいかがでしょうか。

ここで学ぶ姿勢や研修慣れすることを覚えてもらい、全員参加型の階層別研修やハラスメント研修、メンタルヘルス研修などを実施。そこから指名制でスキルアップ研修などに広げていくと研修を受講することに慣れてきます。

ただし、忘れてはいけないことが、研修は社員教育の一貫として【らせん状の育成プラットフォーム】に乗せること。

挙手制参加型であれ、指名制参加型であれ、全員参加型であっても、社員に”〇〇年後には、こうなって欲しい”と言う目標(=研修のゴール)がなければ、場当たり的になってしまいます。

「昨年はこんな研修をしたけれど、最近はなにか面白い研修はないですか?」では(確かに受講生は目先が変化して面白いかもしれませんが)長期的なスパンでの従業員育成は難しくなります。

やはり経営者層が会社の未来と従業員の将来を見据えて、そこから逆算した研修をするのが効果的。
その内容によって挙手性や指名制、全員参加を決めていけば研修にムダがありません。

お付き合いしている経営コンサルタントにご相談頂くか、当社にご相談ください。最適な研修をご提案させて頂きます。

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この記事を書いた人

1962年生まれ。大手旅行会社でセールス、外資系企業でマーケティング、人材教育会社でキャリアコンサルタントを経験後に独立起業。管理職を始めとした階層別研修と、部下指導、問題解決、ロジカルシンキングなどのスキルアップ研修の企画運営を行う。起業後20年間で33,000名以上のビジネスプロフェッショナル人材の育成に貢献してきた。
・1級キャリアコンサルティング技能士
・国家資格キャリアコンサルタント
・職業紹介責任者、他、資格多数保有

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